「Zoho Invoice」Zohoのクラウド型請求書作成ツールを徹底解説!!

会社独自のフォーマットで毎回請求書を作成しているあなた・・
またエクセルや紙で管理をしていて請求書を発行するのに手間がかかっている。

月末の請求書の作成からお客様への送信業務に追われ、気が付けば今日も残業。
やらなければならない業務が他にもたくさんあるのに請求業務に時間をとられる。

もしクリックするだけで請求書の作成から送信、管理まで
ひとつのツールで完結できるとしたらどうでしょうか?

業務後にお買い物に出かけたり、食事に行ったりと・・
自分に投資できる時間が大幅にUPされるのでないでしょうか?

今回、請求書の発行や管理にお悩みの方にオススメしたいクラウドツールがあります。

Zoho Invoiceクラウド型請求書作成・管理ツール

Zoho Invoice(インボイス)とは?

Zoho Invoiceとは、伝票(請求書、見積書)などに特化したアプリケーションです。
特徴は、連携機能で、Zohoサービス(CRM, Inventgory, Subscription, Checkout)はもちろん、多様な決済システムと簡単に連携できるのが特徴です。
商品説明ページはこちらから

Zoho Invoiceのご利用料金

Zoho Invoiceを利用するにはアカウントを購入する必要があります。

4つの料金プランが用意されていて、プランによって下記の2つの基本事項が変わります。

■最大顧客数(企業数)
■利用人数(社内ユーザー数)

一番人気のスタンダードプランを見てみましょう。
料金は年間で¥22,800(税別)月額換算で¥1,900で利用できます。
最大顧客数(企業数)は500社まで管理ができます。利用人数(社内ユーザー)は3人までとなってます。
Zoho Invoiceでは利用人数ごとにアカウントを購入するのではなく、企業単位での購入ですのでコスト的にも非常に安価で導入することができます。
料金詳細ページはこちらから

豊富な請求書テンプレート

Zoho Invoiceには16種類の請求書のテンプレートがあります。
嬉しい一般的な日本の請求書テンプレートがありますので簡単にテンプレートを作成することが出来ます。

また既に利用している請求書のフォーマットをcsvファイルまたはサンプルのxlsファイルでアップロードすればInvoiceで利用することも可能です。

さらに請求書の項目や表示形式なども簡単に変更できるので、自社の請求書の形式に合わせた内容にカスタマイズすることが出来ます。


Zoho Invoiceで請求書の作成方法

Zoho Invoiceでの請求書の作成方法をご紹介します。
請求書作成ページに移動し、作成した請求書のテンプレートを選択します。クリックするとテンプレートが表示されますので後はクリックで請求日や商品をクリックで選択するだけで金額が表示され、消費税や合計金額を自動算出され請求書の完成です。作成完了画面からそのまま顧客にメール送信も可能です。

Zoho Invoiceで商品の登録方法

Zoho Invoiceでは請求書を作成する際に、クリック形式で商品をテンプレートに反映させます。
まずInvoiceを利用する際は、自社商品(サービス)を登録する必要があります。
商品の登録は非常に簡単でいつでも登録/変更が行えます。

商品タブをクリックすると「新しい商品」という画面が出てきますのでこちらを選択すると下記のページが表示されます。

商品概要や販売価格を登録すれば、請求書を作成する際に自動的に商品が表示されますのでクリックすれば自動的に反映されます。

Zoho CRMとの連携

顧客・商談管理ツールの「Zoho CRM」と連携することで自動的にCRMに保存された顧客情報がInvoiceに連携されます。したがってInvoiceにわざわざ顧客の住所などを手入力する必要はありません。また連携後はCRM上からも請求書の作成と送信が可能です。送信した請求書は各顧客の管理ページに自動登録され、請求書データをCRMに集約できます。CRMを利用していなく、Excelで顧客名簿を持っている場合は、最初にデータをインポートしてしまった方が楽です。インポートできるファイル形式は、CSVもしくはTSVです。

こんな方にオススメ!!
■経理ご担当者様
■請求関係のデータが一元化されていない企業様。
■会社独自のフォーマットで毎回手打ち作業で請求書を作成している。
■エクセルや紙で請求書管理をしており、請求書を発行作業に時間がかかる。
■やらなければならない業務が他にもたくさんあるのに請求業務に時間をとられる。

まずは無料プランでトライアル

Zoho Invoiceでは無料プランでお試しすることをオススメ致します。
事業規模によりプランが変わってくるので良く検討された上で有料プランへの切り替えをオススメ致します。